中国メディア・大衆網は3日、米国の大学や研究所などが実施した疾病についての研究で、中国では2010年に室外の大気汚染によって120万人が「早すぎる死」を迎えたことが明らかになったとする米国メディアの報道を伝えた。

　記事は、ワシントン大学や世界保健機関（WHO）などの組織が研究を行い、昨年12月に英国の医学雑誌に発表された「2010年世界疾病負担研究」中の、中国にかんする統計が3月31日に北京で開かれたフォーラムで発表されたことを紹介した。

　発表されたデータでは、世界的には7番目に大きな死亡リスクとされる「顆粒物質による環境汚染」が、2010年の中国においては飲食、高血圧、喫煙に次 ぐ4番目に大きな死亡リスクで、屋外の大気汚染による死亡者数が120万人と、世界の死亡者数320万人の40％近くに達したことが示された。

　記事はまた、この研究によって中国同様人口密集地で大気汚染が深刻化しているインドでも、2010年に62万人が屋外の大気汚染によって死亡したことが明らかになったことも併せて紹介した。

　そのうえで、この研究データを紹介した米国の研究機関の代表者が、「国の指導者にとってより直観的に捉えられるから」と中国とインドのデータを個別に示した意図について語ったことを伝えた。（編集担当：柳川俊之）